最近、世間で気がつく事で盛り上がろう！

　





　米空軍は21日、米国が保有する最後の15000ポンド（6.8トン）爆弾「BLU-82（通称、デイジーカッター）」を15日、ユタ州の実験場でMC-130輸送機からパラシュート投下して、爆発処理したことを発表した。
　左の画像は最後のデイジーカッターが爆発した瞬間の模様。
　この、デイジーカッターは投下ポイントの周囲100～300メートルを完全になぎ払うことが可能な通常型兵器としては最大級の破壊力を持つ爆弾の一つ。元々はベトナム戦争の際にジャングルを焼き払って即席のヘリポートを作るために開発が進められたものとなる。
　その後も米軍は湾岸戦争などの際に地雷原除去などのために何度かこの爆弾の投下を行ったことがあったが、対人兵器として用いることはしてこなかった。
しかし、2001年に勃発したアフガニスタン戦争では山岳地帯の洞穴深くに隠れるゲリラ掃討のために米軍は初めて対人殺傷兵器として利用。その破壊力の凄まじさからアフガンゲリラの間では米軍が核兵器を使用したといった噂が流れるなど、心理的にも甚大な影響を与えた。
　米軍ではBLU-82を廃棄した理由に関しては詳細を明らかにしていないが、BLU-82後継の新型デイジーカッターとして22600ポンド（約9.5トン）の重量をもつMOAB（Massive Ordnance Air Blast bomb＝大規模爆風爆弾兵器）の開発作業が完了し、BLU-82以上の破壊力を持つMOABの実戦配備がほぼ完了したことが、旧型爆弾の完全処分につながったものと見られている。  

　今年に入ってから木星に出現した第三の赤斑が大赤斑に飲み込まれて無くなったことが17日、ハッブル宇宙望遠鏡による観測結果から明らかとなった。
　木星には今から350年～200年前に出現した大赤斑と呼ばれる赤い巨大な渦が、更に、2005年末に白斑から変化した小赤斑の2つの赤斑が存在していたが、今年に入ってから、小赤斑を一回り小さくした位の第三の赤斑が出現したことが、ハッブル宇宙望遠鏡による観測結果から明らかとなっていた。
　5月の時点では、この第三の赤斑は大赤斑と同じ緯度を大赤斑に近づくコースを辿っていたことから、このまま進んだ場合には8月頃までには大赤斑に吸収されるか、あるいは、ぶつかって跳ね飛ばされるかの、どちらかの状況となることが予測されていた。
　画像の分析を行ったNASAのジェット推進研究所では、「第三の赤斑はあたかも『パックマン』のように大赤斑に飲み込まれてしまった」と述べている。  

　グアム島のアンダーセン空軍基地で離陸に失敗して墜落した米空軍のB-2ステルス爆撃機の火災消化後に撮影された貴重な映像。
　米空軍の公式資料によるとB-2の製造単価は11億5700万ドル（約1200億円）。米空軍が運用する機体の中ではもっとも高価な機体が離陸後、数秒でこのような無残な残骸に化してしまったこととなる。
　2名のパイロットは緊急脱出装置を使って墜落直前に脱出することができたため、幸いにして生命には別状はなかった（画像下は事故直後の緊急脱出シートを状況を撮影したもの）。
　この事故、事故調査委員会によるその後の調査により航行管制システムのエアデータセンサー（ピトー管を電子化したもの）内の空気が湿気を帯びていたため、センサーが誤認識を起こし、航行管制装置は実際の飛行速度よりも10～12ノット早い速度で飛行を行っているものと判断。航行管制システムはそのため、超過速度分の減速を行ったが、実際には規定の速度で飛行していたため、航行管制装置の誤った指示により機体は失速。墜落に至ったと結論に至った。
　エアデータセンサーが湿気を帯びている場合、誤作動を起こすことは開発時から想定されており、離陸前の点検時にエアデータセンサーが湿気を帯びていると確認された場合にはパイロットチューブの周りを熱して湿気を飛ばすように保守マニュアルには記載されていたが、B-2の保守作業員の間ではこのワークアラウンドは一般的な保守作業項目として認識されてはおらず、米国本土の空軍基地はもとより、熱帯の気候に属し元々湿気が多いグアム島のアンダーセン空軍基地であってもこのワークアラウンドは実施されていなかったという。
　事故調査委員会ではパイロットの操縦にはまったく問題はなかったとまとめている。  

　先月5日、日本におけるボーイング社の代理店を勤める伊藤忠商事を通じて航空自衛隊に引き渡されるために岐阜県各務原市の航空自衛隊岐阜基地に着陸するボーイング社のKC-767空中給油機の模様を撮影したもの。
　航空自衛隊は伊藤忠商事を経由してボーイング社に合計4機のKC-767空中給油機を発注。1号機は2月21日に岐阜基地に到着していた。
　航空自衛隊にとってはこれらのKC-767空中給油機編隊が初の空中給油機ともなり、今後、戦闘機の作戦行動範囲が飛躍的に向上することが期待されている。
　KC-767は当初、2007年の1－3月期の納品が予定されていたが、米連邦航空局（FAA）の形式証明の取得の遅れや、フライトシステムに生じたソフトウェアの不具合解消、夜間給油用の照明ライトの角度調節などに手間がかかり、納期は1年も遅れるという事態が発生。更に、2月29日には米国が次期空中給油機に自衛隊が採用したKC-767ではなく、ノースロップグラマン社と欧州最大の航空機メーカー、EADS社の2社連合によるKC-45/A330の採用を決定するなど、航空自衛隊による機種選定は出鼻を挫かれる状況が続いている。
　現状のままだと、ボーイング社のKC-767を空中給油機として利用するのは日本とイタリアなどの極めて少数の国に限定されると同時に生産機数も10機未満と極めて少数に終わる見通しだ。  

　ボーイング社は8日、カナダのスカイホック・インターナショナル社と共同で重量物運搬用の専用飛行船「JHL-40」の開発に着手したことを発表した。
　飛行船は独ツェッペリン社が開発、製造を行っているものが、主に宣伝用として日本などでも利用されているが、ボーイングのような専門の航空機メーカーが飛行船の開発に着手するというのは稀な出来事となる。
　今回、ボーイングが開発に着手した「JHL-40」は40トンの重量物を無給油で320キロに渡って空輸する能力を持つ重量物運搬専用の飛行船となる。
　旧ソ連は1960年代に40トンの物資を運搬する能力を持つ超大型ヘリコプター「Mil Mi-12」を開発したことがあったが、構造的にヘリコプターでこれだけの重量物を運搬することは難しく、「Mil Mi-12」に関しては結局、2機だけが製造されてお蔵入りとなってしまったという経緯がある。
　ボーイングでは、飛行船開発の分野で豊富な経験と技術を持ち合わせるスカイホック・インターナショナル社と提携を結ぶことによって、ヘリコプターのように上空でホバリング可能で尚且つ、ヘリコプター以上の重量物を、一般の航空機並みに長距離に渡って運搬可能な「夢の輸送機」の開発を行うとしている。
　ボーイングでは既に2機の「JHL-40」の生産に着手すると同時にFAA（米連邦航空局）の飛行認可取得の準備も進行中としており、この夢のような空飛ぶ輸送船は、もうしばらくすれば現実のものとなりそうだ。  

　NASAは7日、2010年9月30日をもってスペースシャトルの全機を退役処分とすることを正式発表した。
　NASAが今回、発表した予定ではスペースシャトルは2009年に5回、2010年に3回の打ち上げを実施して全て退役処分とするとしている。
　スペースシャトルは年内に2回の打ち上げが予定されており、あと10回の打ち上げが実施されれば全ての打ち上げ日程を完了し、お払い箱となる見通しだ。
　スペースシャトルが2010年9月末で退役となった場合、フロリダ州などを中心に打ち上げに関わる数千名のNASA従業員や下請け作業員が解雇されることともなり、雇用確保の観点から議会の一部では追加予算を認める代わりに2010年以降の打ち上げも認めるように要求する動きもでてきているが、NASAではスペースシャトルの運用は安全性の問題があるとしており、今のところ、運用の延長は行わない方針だ。
　スペースシャトルは1981年４月21日に初打ち上げが行われた世界初の実用的な再利用可能有人宇宙船。打ち上げ時に用いられる外部燃料タンクの他はほとんどの部分を再利用可能とすることで、使い捨て型ロケットに比べてコストを削減する目的で開発が進められたものとなるが、実際には飛行を行うごとに耐熱タイルに剥離が生じていないが、微細に点検を行う必要が生じ、運用コストは従来型の使い捨てロケット以上に跳ね上がったことに加えて、1986年1月28日には固体ロケットブースターの潜在的欠陥からチャレンジャーが打ち上げ途中で墜落し、乗員7名が全員死亡。更に2003年2月1日には打ち上げ時に外部燃料タンクから剥離した氷結によって生じたシャトル下部の亀裂が原因となりコロンビアが空中分解。またしても乗員7名が全員死亡するなど、当初の仕様条件では起りえない確率で致命的な事故を起していた。  

　NASAが1997年に打ち上げた土星探査衛星「カッシーニ（Cassini）」が当初予定していた全ての探査計画を今月で全て完了。6月30日以降からは2年間の延長探査期間に突入することが4日までにNASAの発表によって明らかとなった。
　「カッシーニ」は1997年10月に打ち上げられた後、金星と地球の重力場を利用してスイングバイを実行し、2004年6月30日に予定されていた土星の軌道に到達。以降、今月末でちょうど4年間に渡って土星と土星の衛星の探査を続けてきた。
　「カッシーニ」はこの4年間の基本探査期間で、土星の磁場が従来考えられていたよりも強力でその影響度は遠く、地球の周囲にまで影響を与えていることや、土星の衛星「エンケラドゥス（Enceladus）」から放出される物質が土星のE環の主要な供給源になっていることなど、数々の成果につながる観測データを地球に送信することを可能とした他、これまでは見られなかった高解像度の土星やその衛星の映像を送ることに成功した。
　「カッシーニ」は外惑星探査衛星のため、太陽電池パネルではなく、原子力電池を搭載。既に打ち上げから10年以上が経過し、当初予定されていた設計寿命も今月末で過ぎることとなるが、今のところ特に問題となる箇所は生じておらず、2年の延長探査期間に関してもこれまで以上の成果をもたらすことが期待されている。
  

　今年の1月に水星に最接近を果たしたNASAの水星観測衛星「メッセンジャー（Messenger ）」を使った観測調査により水星の直径は惑星が形成して以降、1.5キロも縮小していることが4日、科学雑誌「サイエンス」で組まれた水星研究の特集号に掲載された複数の論文により明らかとなった。
　今回、水星をテーマにした論文を「サイエンス」に掲載したのは米カーネギー科学研究所（Carnegie Institution for Science）のショーン・ソロモン博士らの惑星研究者。
　研究者らは「メッセンジャー」による観測データを分析することにより、水星はコアの冷却化の影響により惑星の直径の縮小傾向が続いていること、また、この影響は惑星の磁場の縮小にもつながるなど、多方面に影響を与えていることが判ったとしている。
　「サイエンス」に掲載された論文ではまた「メッセンジャー」による観測データの結果から水星の表面を形成している特長的なクレーター群は隕石の衝突ではなく火山活動によって形成された可能性が高いこと。また、たくさんの断層、しわなどといった地形も発見されたが、それらをあわせると、水星が受けた圧力の総量がこれまで考えられていたものの約3の1であると考えられること。水星は全重量の60パーセント以上が鉄であるが、表面の鉱物に含まれる割合は低く、おそらく地殻およびマントルにも鉄はあまり含まれていない。これは内部太陽系の他の惑星と比べてきわめてまれなことが判ったとしている。  

　左の画像はNASAのハッブル宇宙望遠鏡が「かに星雲」で見つけたナゾの帯状のものの映像。
　ハッブル宇宙望遠用の管理運営を行っている米ジョンホプキンス大学では、この不思議な映像を宇宙に広がる「Stars and a Stripe（星条旗）」と命名して説明を行っている。
　もっとも、星条旗を意味する英語は「Stars and Stripes」であり、帯が1本だけだと星条旗にはならないのだが…
　それはともかく、この不思議な映像はいったいどういうものなのだろうか？
　ジョンホプキンス大学のウィリアム・ブレア教授によると、この不思議な映像は今から約1000年前に「かに星雲」で起きた超新星爆発の名残り「SN1006」を撮影したもので、「SN1006」からガスが帯状に吹き出していることからこのような変わった光景が見られるものとなったと、説明している。
　右の画像はこの「SN1006」の全体を撮影したものとなる。右上の水色の四角で囲った部分が左の映像部分となる。
この映像を見れば、この帯がどういった形でできているものかが、判るだろう。
　「かに星雲」で起きたこの超新星爆発、実は西暦1054年に起ったもので、有史以来観測された超新星の爆発現象としてはもっとも明るく光り輝いたものだと見られており、その詳細は超新星爆発が起きてから50年以上が経過した鎌倉時代になってから藤原定家（1162－1241）が「明月記」という日記にその時の模様を書き残したことでも有名だ。
　藤原定家は「明月記」で「寛弘三年四月二日、騎官の方角に大変明るい客星が現れた」と残している。
　この超新星爆発と藤原定家が日記を書くまでには50年以上の歳月が経過しており、藤原定家自身が、この現象を目撃した訳ではなく、伝聞によるものを日記に残したと見られているが、現象から50年を経過してもまだ尚、伝聞として語り継がれていたことに、この現象がいかに激しかったものか、想像することができるかもしれない。
  

　米国防総省が民間偵察衛星を買取り、政府専用のスパイ衛星として運用する方向で最終調整入りをしたことが1日までに明らかとなった。
　現在、米国政府部内で購入担当窓口を米国防総省にするのか、米空軍にするのか、それとも米国家偵察局にするのかで、調整作業が行われており、購入窓口が決定次第、今週中にも正式発表が行われる見通しだ。
　米国政府は米国家偵察局が運用主体となり、世界中のどの地点であっても1日、1回以上、スパイ衛星が上空が通過し、細密な観測画像を撮影できるように、複数の衛星フリートから構成される監視網を構築、運用している。
　しかし、2006年12月に打ち上げられた次世代スパイ衛星の実験衛星「NROL-21（USA-193）」は軌道投入直後に通信が途絶（その後、制御を失い人口密集地域に落下する恐れが生じる事態となったため今年の2月に迎撃ミサイルにより撃墜）するなど、運用に伴う障害なども多く発生する状況となっており、多数の衛星網を維持するためには軍用のスパイ衛星並みの高解像度を持つに至ってきた民間の衛星を買い上げる方が安上がりと判断した模様だ。
　民間の偵察衛星の分野では新技術を導入することで米デジタルグローブ（DigitalGlobe）社が昨年9月に最大解像度が36平方センチの偵察衛星を打ち上げたのを皮切りに、米ジオアイ（GeoEye）社は解像度17平方センチの衛星の開発に成功。来月の打ち上げに向けて最終準備段階に入るなど、ここにきて軍用と民生用の格差はほとんどない状況ともなってきていた。
　こうした民間の偵察衛星は画像のブレをなくすために、極軌道衛星としては珍しいスタートラッカーを搭載し、その都度、軌道の誤差を細密に補正するという技術を導入することで、専用の軍事偵察衛星よりも小型のカメラレンズでも高解像度の画像の撮影を可能としている。
　画像は8月22日に米カリフォルニア州のバンデンバーグ空軍基地からの打ち上げが予定されている米ジオアイ社の偵察衛星「GeoEye-1」の軌道上での想像図。  

　米国防高等研究計画局（DARPA）が6月24日、開発を行うことを公式に発表した超音速航空機のフルスケール実験機「Falcon HTV-3X」。
　これまで超音速機というとマッハ2の飛行可能なコンコルドなどが有名だったが、「Falcon HTV-3X」の場合、マッハ6以上の速度で巡航することを目指すなど、従来までの超音速航空機とは桁違いの速度で飛行することを目指している。
　もちろん、ジェットエンジンでは物理的制約からマッハ6もの速度を出すことはできないため、開発にあたっては現在は実験段階のスクラムジェットの一種となるバルカンエンジンを実用化することが計画実現のための最大の山場となる。
　ただし、スクラムジェットの場合はマッハ4以下の低速では起動しないため、「Falcon HTV-3X」は通常動力源としてターボジェットエンジンも装備し、ターボジェットエンジンを推進源として一般の航空機と同じように滑走路を使って離陸。離陸後はターボジェットエンジンを使ってマッハ4まで加速し、その後、搭載しているバルカンエンジンを起動するという複雑な運用方法を行う。
　そもそも地球の一周は約4万キロ、半周だと2万キロしかない。マッハ6の速度で巡航した場合、およそ2.7時間で地球の反対側まで到達可能ということとなり、事実上、地球のどこにでも2時間強で到達可能という、もの凄い高速移動性能を持つ航空機が誕生することとなる。
　そんな航空機を何のために開発するかということだが、DARPAでは、次世代戦略偵察機として、更に、新たな先制攻撃手段として現在、用いられている大陸間弾道ミサイルの代わりなどに用いることなどを検討しているとしているという。
　通常、こうした航空機はXナンバーが付いた先端実験航空機でおなじみなようにNASAが開発を行うのが普通だったが、用途が非常に軍事的であり、NASAの範疇からは逸脱していることが、今回、わざわざDARPA主導で開発が行われる経緯となったものと見られている。
　ただし、DARPAでは、こうした超高速機が実用化された場合はロケットに代わる安価な宇宙空間へと移動手段にも使えるとも説明している。