最近、世間で気がつく事で盛り上がろう！

　NASAは25日、月着陸船などの大型物資運搬用に開発を進めている次世代大型ロケット「アレスV（Ares V）」の第一段ロケットのRS-68Bロケットエンジンの数を当初予定の5機から6機に増加させて推力の増大を図ることで低軌道（LEO）への投入可能重量を130トンに、月軌道への投入可能重量を71トンに増大を図ることを発表した。この仕様変更に伴いアレスVの全長もアポロ計画の際に利用されたサターンVと同じ110メートルから116メートルに延長されることとなる。
　今回の仕様変更はNASAが2020年頃にも実現することを予定している有人月旅行計画で必要となる月着陸船などの物資の総重量が増大する見通しとなったことを受けてのもので、9ヶ月に渡るプロジェクト・レビューの上で仕様見直しが決定された。
　仕様変更の発表にあたってNASAのジェフ・ハンレー（Jeff Hanley）コンステレーション計画担当プログラムマネジャーは、「これらの仕様変更に伴い、我々はいつでも次の段階に進むことができることができることとなった」と述べ、この仕様変更によりアレスVの技術仕様策定作業がほぼ完了したとの見解を示した。  

　米国防高等研究計画局（DARPA）は24日、スクラムジェットの一種となるバルカンエンジンを搭載することでマッハ6以上の速度まで加速して飛行可能な超音速航空機のフルスケール実験機「Falcon HTV-3X」を2012年までに開発して、試験飛行を行う方針を明らかにした。
　フルスケール実験機「Falcon HTV-3X」での実験結果を踏まえた上で、DARPAでは最終的に実証機「HCV」の開発につなげる意向。
　開発が決定した「Falcon HTV-3X」は通常動力源としてターボジェットエンジンを装備することで、一般の航空機と同じように滑走路を使って離陸。離陸後はターボジェットエンジンを使ってマッハ4まで加速し、バルカンエンジンを起動し、マッハ6以上の目標速度に到達することが見込まれている。
　「Falcon HTV-3X」が実用化された場合、地球上のどこにでも2時間で到達することが可能となる見通しだ。
　DARPAでは偵察用や大陸間弾道弾に代わる運搬手段に、また、衛星の打ち上げ用などにも利用することが可能だと見ている。  

　米ブルーウォーターウインド（BluewaterWind）社は25日、デラウェア州ジョージタウン沖の洋上に200機の風力発電用風車から構成される世界最大規模の洋上風力発電施設を建設することを発表した。
　総工費は16億ドル（約1700億円）。
　同社では、大都市の多くは海沿いのあることが多く、洋上に風力発電施設を建設することは送電コストを節約できること。陸上よりも海上の方が風力が強く、風力発電に向いていること。洋上の場合は風力発電用のタービン（風車）など巨大な建設資材の輸送が容易なこと。洋上の場合、多数の風力発電用風車間の送電網を接続させることが容易なこと、など、風力発電施設は洋上に建設する方がメリットが高いと説明している。
　風力発電設備の場合、発電コストは高額となるが、まったくのクリーンエネルギーということもあり、今回のプロジェクトは温暖化ガス排出量削減に取り組む地方政府の関係者の間からも注目を集めている。
　発電総量は600MW（風車1機あたり3MWｘ200機）で、デラウェア州の全消費電力の17％（約13万世帯分）をカバーすることが可能となる見通し。  

　米海軍が昨年、開発の推進を決定した艦載機型の無人戦闘攻撃機開発計画が米海軍内の保守主義と予算上の問題から計画中止となる可能性がでてきたことが23日、米シンクタンク、戦略予算評価センター（Center for Strategic and Budgetary Assessments）による評価分析レポートにより明らかとなった。
　米海軍が昨年、開発の推進を決定した艦載機型の無人戦闘攻撃機開発計画とは、ノースロップ・グラマンが開発を行った実験機「X-47B」をベースとしたもの。高度な自律制御能力を備えた無人航空機を開発することで、空母から離陸し、危険度の極めて高い敵陣深く侵入して攻撃などを行うミッションを遂行しようとするものとなる。
　政府関連の事業計画の評価を行っている戦略予算評価センターでは、米海軍の空母戦闘群では伝統的に戦闘機パイロットが重視される組織上の傾向があり、無人攻撃機の導入には現場からの反発があること、更に、イラク、アフガンでの戦争の継続を受けて予算上の厳しさを増してきていることなどから、この無人戦闘攻撃機開発計画が来年度で廃案となる可能性は五分五分にまで上昇しているとまとめている。
　戦略予算評価センターでは、米国の国防戦略上、重要なこの計画を進行させるためには米海軍内に存在する無人攻撃機に対する心理的障壁を取り除くことなども必要だと論じている。
　米海軍が2009年度予算で申請中の無人戦闘攻撃機開発のために必要経費は約2億7600万ドル（約295億円）、計画を通しての総開発費用は15億ドル（1600億円）となる見通し。  

　Windows XPからVistaへの移行を促進させる目的でマイクロソフトがVistaに認めてきたXPへのダウングレード・ライセンスに新たな制限を付ける手段を講じていたことが18日、米デルコンピュータによる発表によって明らかとなった。
　今回、明らかとなったXPへのダウングレードする際に設けられた制限とは、6月30日以降は、Vista BusinessとVista Ultimateに認めてきたダウングレードのパスを原則廃止し、ダウングレード可能なのは一部のホーム・ユース用のPCだけに限定するとするもの。
　また、Vista HomeからXPにダウングレードする場合においてもダウングレードのライセンス付きのマシンを注文する場合には、追加で20ドル（約2000円）の費用の支払いが求められるとも、米デルでは説明を行っている。
　マイクロソフトでは既に、6月30日をもってXPの店頭販売を停止すると同時にXPプリインストールPCの販売も縮小するとする新ライセンスの規定を明らかにしており、今回、設けられたXPへのダウングレード時の制約事項とも相まって、新規にPCを購入する消費者がXPを選べる可能性は大幅に縮小。また、企業ユーザー（SOHOを除く）の場合はXPへのダウングレード権付きPCは選べなくなる。
　マイクロソフトはXPの後継OSとしてVistaを2007年1月30日に世界同時発売を実施。しかし、アーキテクチャー上の問題から一部のソフトウェアで互換性がなくなったり、Vistaを動かすには比較的能力の高いPCが必要ということもあり、一般消費者だけでなく企業ユーザーの間においてもVistaへの移行には慎重な見方を示す動きが広まっていた。  

　デベロッパーの全体の49％は未だにWindows XP向けに開発を行っており、Vista向けに開発を行っている業者は8％しかいないことが米市場調査会社、EDC（Evans Data Corporation）が公表した市場調査レポートにより23日、明らかとなった。
　EDCの市場調査レポートは北米のデベロッパーを対象に2年ごとに実施されているもので、2008年の最新の調査では一番人気があるOSは、1位が全体の49％でXP、2位が13％でLinuxなどのオープンソースベースのもの、そして3位が8％でVistaとなった。
　EDCではVistaはソフトウェアの互換性に問題がある上に、XP向のドライバーも書き直す必要などの障壁があることが、企業ユーザーを中心にVistaでの開発に様子見の姿勢を示す要因になっていると分析している。
　来年の予測調査ではVistaを選ぶデベロッパーは現在の8％から24％に上昇するとしているが、それでもXPを選ぶデベロッパーは依然としてVistaの比率を上回る見通しだ。
　来年の予測調査ではLinuxを選ぶ業者は現在の13％から15％に上昇するだろうともまとめており、EDCではデベロッパーの間では、穏やかであるにせよ確実にWindowsそのものから離れる動きも進行しているとまとめている。  

　米空軍が今年の2月末、次期空中給油機に欧州航空宇宙最大手のEADSとノースロップ・グラマンが中心となって開発を進めてきたにKC-45/A330を選定したことは不当だとして、ボーイングからの監査請求を受け、調査を進めてきた米会計検査院（Government Accountability Office）は18日、ボーイング側の主張を認め、米空軍がKC-45/A330を選定したのは誤りであったという判断を下した。
　同日付けで公表された監査報告書のなかでGAOは、米空軍が次期空中給油機にKC-45/A330を選定した理由には「複数の重大な誤り」があったと述べた上で、公平な観点から両者のコストパフォーマンスを比較検討した結果、KC-45/A330を次期空中給油機に選定した米空軍の判断は誤りだったとする見方を示した。
　米空軍が次期空中給油機にKC-45/A330を選定した判断は誤りだったとするGAOによる裁定が下されたことにより、米空軍による次期空中給油機選定は改めて振り出しに戻り、もう一度、ボーイングのKC-767とEADS－ノースロップ・グラマン企業連合によるKC-45/A330の間で比較・検討作業が行われることとなる。
　しかし、GAOによる監査結果を退けて、改めて米空軍がKC-45/A330を次期空中給油機に選定することは可能性としては低く、米空軍の次期空中給油機は最後の土壇場でボーイングのKC-767に選定され直される可能性が高まってきた。  

　米フロントライン・エアロスペース（Frontline Aerospace）社が開発中の垂直離着陸が可能な無人航空機「V-STAR」。
　同社では、独特な形状をした主翼とロールスロイス「Model 250」ターボシャフト・エンジンを組み合わせることにより、ヘリコプターのように垂直離着を行い、ヘリコプターの2～3倍の速度で飛行することが可能と説明を行っている。
　米軍が運用している軍用車両とほぼ、同じ大きさを持つこの無人航空機、同社では戦場の前線部隊の兵站（物資輸送）用途や偵察任務などの戦術用に開発を進めていると述べている。
　今月12日には、中国の航空機メーカーが、独自開発のUFOの形状をした垂直離着陸型の無人航空機のデモンストレーションを実施しており、無人航空機の分野では垂直離着陸型のものが、一般化してきそうな勢いだ。  

　F/A-18戦闘機を模した無人航空機を使った実験により、戦闘中のダメージにより飛行中に主翼の片側の最大60％を喪失しても飛行可能な新技術の開発に成功していたことが17日、米ロックウェル・コリンズ社の発表により明らかなった。
　この技術開発は米国防高等研究計画局（DARPA）の支援の元で今春、米メリーランド州にある米連邦政府のアバディーン性能試験場で実施。F/A-18戦闘機を模した無人航空機は正常な状態で離陸した後、飛行中にわざと右側の主翼の40％を離脱して尚、飛行状態を継続させる実験に成功。更に2回目に行われた飛行実験では離脱させる右側の主翼の面積を60％にまでに拡大さても尚、飛行状態を継続させることに成功した。
　DARPAは昨年4月にはF/A-18戦闘機を模した無人航空機を使って飛行中にエルロンを喪失しても飛行が継続できるが実験を行い、成功していた。
　今回、主翼の片側の60％を喪失した状態での飛行実験に成功した機体制御技術はASAC（adaptive controls to instantly detect and react）と呼ばれるもの。
　ロックウェル・コリンズ社ではASACによる機体制御技術を取り入れることにより、実験でシミュレートしたような戦闘中のダメージにより主翼の片側の60％が喪失するような状況が発生したとしても、自動制御で平衡状態を保ちながら飛行を継続できることが判ったとしている。
　ロックウェル・コリンズ社ではこのASACを無人偵察機や無人戦闘攻撃機など、危険度の高いミッションに投入される無人航空機への応用を検討している。  

　スペースシャトル「ディスカバリー（STS-124）」は米東部標準時で14日の午前11時15分、14日間に渡るミッションを終えて無事に米フロリダ州にあるケープケネディー宇宙センターに着陸した。
　今回のミッションでは、日本の実験モジュール「きぼう」とそのロボットアームを国際宇宙ステーションまで運搬し、取り付けを行うという作業を実施し、全ての作業を予定通りに行った。  

　NASAは12日、現行のスペースシャトルに代わる次世代有人宇宙船開発のための「コンステレージョン（Constellation）」に伴い、米オセアニアリング・インターナショナル（Oceaneering International）社を次世代宇宙服の開発業者に選定したことを発表した。
　次世代宇宙服は地上と国際宇宙ステーションを結ぶオリオン有人宇宙船の船内で着用する「仕様1（Configuration One）」（画像左）と、月面での船外活動で着用する「仕様2（Configuration Two）」（画像右）の2つに分かれており、それぞれオリオン有人宇宙船の最初の有人飛行が予定されている2015年頃までに完成することが見込まれている。
　NASAではオリオン有人宇宙船の場合、1度に6名の宇宙飛行士が搭乗することとなるために「仕様1」の船内宇宙服の場合には小型軽量で機動的であることを。また、2020年頃に予定されている月面ミッションの場合、1週間に渡って月面に滞在して、その間、様々な船外活動を行う必要があることから「仕様2」の船外活動用宇宙服の場合は耐久性を重視した結果、このようなデザインに落ち着いたと説明している。
　総開発費は2億6000万～3億210万ドル（約260億～321億円）となる見通し。  

　米ワシントン州のモーゼズ湖に広がる砂丘での走行実験の模様を撮影したも。
　このコンセプトモデルの場合、それぞれの車輪を独自に制御することで、前方や後方だけでなくあらゆる方向に自在に進むことが可能という特徴を持っている。
　月面の場合、場所によっては起伏が激しい場所も多く、ジグザグに走行しなければならないことが、こうした独立制御の車輪を持たせるというコンセプトにつながったとNASAでは説明を行っている。
　予定に遅延が生じなければ2020年頃にはこの車が実際に人を乗せて月面で活躍することとなる見通しだ。  

　NASAがスペースシャトルが退役する2010年以降、国際宇宙ステーションへの宇宙飛行士渡航や、貨物輸送でロシアの宇宙船を利用することで近く正式契約を結ぶ方針であることが9日、NASAの会見により明らかとなった。
　契約期間は2011～2013年でロシアのソユーズ宇宙船を使った宇宙飛行士1人あたりの打ち上げ費用は約5000万ドル（約50億円）とすることで最終調整が進められている。
　NASAはまた、ロシアのプログレス宇宙船を使った物資輸送なども行うとしている。
　宇宙船利用に関する契約をロシアと結ぶためには事前に議会による承認が必要となるため、NASAではこの契約案を議会に提示した後、議会の承認を待って夏頃にもロシアと正式契約を結びたいとしている。
　NASAは現在、スペースシャトル後継の有人宇宙船「オリオン」の開発を進めているが、オリオン宇宙船は試作機の完成が2013年頃、実用機による初飛行は2015年頃を予定。そのため、オリオン宇宙船の進捗状況によっては改めて契約内容が2015年まで延長される可能性もありそうだ。  

　NASAの火星探査機「フェニックス」がロボットアームを使って採取した土壌をオーブンと呼ばれる検査機器に展開する最初の試みが失敗したことに関してNASAは9日、オーブンドアを上下させて振動させることによってオーブンドアの上に散乱した土壌を改めてオーブン内に落下させる試みを行う方針を明らかとした。
　「フェニックス」は5日、シャベルが先端に付いたロボットアームを用いることにより火星の土壌を採取することに成功。採取した土壌は、内部のオーブンに展開することにより熱して、土壌に生命の痕跡や生命の必要な物質が含まれていないか、実験を行うことが予定されていた。しかし、ロボットアームを用いて土壌を採取するところまでは成功したが、採取した土壌をオーブン内に展開する段になり、何らかの問題が発生。土壌はオーブンには落ちず、オーブンのドア部分に散乱（画像参照）する結果となってしまっていた。
　画像はオーブンのドア部分に散乱した火星の土壌の映像。土壌の粘土が高いのか、ドアを開いたり、閉じたりしても、これらの土壌は下にあるオーブン内に振るい落ちなかった。  

　米海軍は5日、ハワイ沖で行われた実験でイージス艦に搭載されたスタンダードミサイル2を使ってターミナル段階に達した弾道ミサイル迎撃実験に成功したことを発表した。
　今回、行われた実験は、海上発射型弾道ミサイルに対する迎撃能力をサポートした「Aegis BMD 3.6.1」という最新型のイージスBDM武器システムの能力を検証するために実施されたもので、同日、ハワイのカウアイ島西100マイルから発射された海上発射型弾道ミサイルがターミナル段階に達したところを米海軍のイージス艦「[レイク・エリエ]（CG 70）」に搭載されたはスタンダードミサイル（Standard Missile 2 Block IV）を使って高度12マイル（約19.2キロ）の低空で迎撃することに成功した。
　従来型のイージスBDM武器システムの場合、宇宙空間（高度100キロ前後）のミッドコースでの迎撃しか対応していなかったため、地上発射型弾道ミサイルに比べて比較的低高度を飛翔する海上発射型弾道ミサイルを迎撃することは困難だった。
　今回、ターミナル段階の海上発射型弾道ミサイルの迎撃実験に成功したことを受けて米国の弾道ミサイル防衛構想は現実化に向けて大きく前進したこととなる。  

　2月23日、グアム島のアンダーセン空軍基地で離陸に失敗して墜落した米空軍のB-2ステルス爆撃機の事故原因の調査を行ってきた事故調査委員会は6日までに、湿気を帯びた空気がB-2爆撃機の航行管制機器に影響を及ぼしたことが、離陸時の進路に影響を与え、墜落に至ったとする事故原因報告を発表した。
　事故調査委員会によると墜落したB-2爆撃機は機体内部のフライバイワイヤーのエアデータセンサーの周りの空気が想定以上の湿気を帯びていたことが、航行管制装置に影響を与え、航行管制装置は実際の飛行速度よりも10～12ノット早い速度で、離陸後のロールアンドローリングを行っているものと判断。
　飛行速度を誤認識した航行管制装置はロールアンドローリング中に超過速度と認識した分の減速を指示。しかし、実際には規定の速度で飛行していたため、この航行管制装置の誤った指示により機体は失速。墜落に至ったとしている。
　航行管制装置の指示によりロールアンドローリング中に機体が減速し始めたことを気づいたパイロットはマニュアル操作によりエンジンスピードを上げようとしたが、減速が航行管制装置による自動操作で行われていたため、マニュアルでの復元はできず、結局、機体の復元に失敗したパイロットは緊急脱出装置を使って機体から脱出。危機一髪で難を逃れた。
　事故調査委員会ではクルーの機体操作には問題はなかったことを確認したとも述べている。
　B-2爆撃機のメインテナンスマニュアルでは機体内部のエアデータセンサーの周りの空気が湿気を帯びている場合にはパイロットチューブの周りを熱して湿気を飛ばすように指示がされていたが、B-2爆撃機の保守整備班の間ではこのワークアラウンドは一般的に認識されていなかったことも同時に確認したとしている。
　墜落したB-2爆撃機の場合に関してもパイロットチューブの周りを熱して湿気を飛ばす保守操作は実施されていなかった。  

　1842年にドイツ人考古学者、カール・リチャード・レプシウス（Karl Richard Lepsius）によって発見された「頭のないピラミッド（Headless Pyramid）」と呼ばれる上部構造物が完全に失われたピラミッドがレプシウスの発見から166年ぶりに再発見することに成功していたことが5日、エジプト考古庁の発表により明らかとなった。
　このはピラミッドの地上構造物となる三角錐部分が完全に失われ、地下の構造物だけが残されていたというもの。レプシウスは1842年の発掘記録にこの珍しいピラミッドを「頭のないピラミッド」と書き残したことから、その後は「頭のないピラミッド」として知られるようになった。
　しかし、「頭のないピラミッド」は上部構造物が完全に失われていたため、レプシウスによる発掘調査が行われた以降は直ぐに、砂によって完全に埋没。20世紀に入るとその場所がどこにあったのかさえ判らなくなり、幻の「頭のないピラミッド」として伝えられるところとなったものとなる。
　今回、この再発見に成功したのはエジプト考古庁のザビ・ハッサン（Zahi Hawass）博士を中心とする発掘調査グループ。
　発掘調査グループはサッカラ遺跡にあるジェセル（Gisr）王の階段ピラミッドの近くの砂を8メートル近く取り除くことによって、この失われたピラミッドの遺構を再発見することに成功したとしている。
　ハッサン博士は、この遺構は、エジプト第5王朝のメンカウホル（Menkauhor）王のピラミッドのものではないかとみている。
　第5王朝のメンカウホル王、第7－8王朝ネフェルカーラ（Neferkare）王、第9-10王朝イティ（Ity）王の3つのピラミッドはこれまで発見されてこなかっただけに、仮にこの遺構がメンカウホル王のものだということが確定した場合は、エジプト考古学上、極めて重要な発見ということになる。  

　銀河系の渦はこれまで4本の状腕（主腕）で構成されてきたと考えられてきたが、NASAのスピッツァー宇宙望遠鏡を用いた観測により、主腕の数は実際には2本しかないという調査結果が3日、NASAの発表により明らかとなった。
　他の星雲の場合、渦の数は普通の天体望遠鏡を使えば比較的簡単に判るが、地球は銀河系の中に位置するため、渦の全貌に関してはこれまで諸説入り混じり、はっきりとはしてこなかった。
　今回、NASAのジェット推進研究所は最新の技術を投じて2003年8月に打ち上げられたスピッツァー宇宙望遠鏡を用いて銀河系の構造に関して、詳細な観測を行った結果、銀河系の渦の状腕は「スクタム－センタウルス腕（Scutum-Centaurus）」と「ペルセウス腕（Perseus）」の2本の主腕で構成されており、この2つと共に主腕を構成すると考えられてきた「ノルマ腕（Norma）」と「サジタリウ腕（Sagittarius)」は主腕ではないことが判ったとしている。
　NASAではスピッツァー宇宙望遠鏡による観測結果から、「スクタム－センタウルス腕」と「ペルセウス腕」の2本の主腕の場合は新しい星や古い星が入り混じりながら星の密度が高い状態となっていること、「ノルマ腕」と「サジタリウス腕」の従腕の場合はガスや星を形成するための状態（pockets of star-forming activity）で満ちていると分析している。
  

　NASAは3日、宇宙航空研究開発機構（JAXA）が開発を行ってきた日本の実験モジュール「きぼう」が米国中部夏時間で同日午後6時42分（日本時間で4日の午前8時42分）に国際宇宙ステーション（ISS）への接続作業が完了したことを発表した。
　「きぼう」は5月31日に打ち上げられたスペースシャトル「ディスカバリー（STS-124）」に搭乗した星出彰彦宇宙飛行士が操作するロボットアームを使ってスペースシャトルの格納庫から取り出されて、ISSの米国モジュール「ハーモニー」の第2結合部に接続されたものとなる。
　作業終了後、ロボットアームを使った接続作業を担当した星出宇宙飛行士は「筑波の皆さん、おめでとう。今、国際宇宙ステーションに、新しい『きぼう』が取り付けが完了したました」と述べてJAXAの国際宇宙ステーション運用管制センターがある筑波宇宙センターの同僚らに対して祝福の言葉を贈った。
　「きぼう」は明日4日（日本時間で5日）にも2系統ある電源の内「B系システム」の起動が行われる予定となっており、「B系システム」の起動が確認された後、星出宇宙飛行士は「きぼう」の中へ最初の第一歩を印す。  

　先週からポンプの故障によって利用できない状態となっていた国際宇宙ステーション（ISS）のたった一つしかないトイレの故障箇所を直す修理が実施され、修理後の確認作業によりトイレの故障が直ったことが4日、NASAの発表により明らかとなった。
　5月21日、ISSの乗員がトイレを利用した際に排泄物を吸引するためのポンプが故障。以来、乗員は袋に用を足したり、ISSにドッキングしているソユーズ宇宙船の簡易トイレを利用して用を済ませるなど、極めて不便な状況を強いられてきた。
　3日にはトイレの修理作業の他にも、今回のスペースシャトル「ディスカバリー（STS-124）」の最大のミッションとなる日本の実験モジュール「きぼう」を国際宇宙ステーションに取り付ける作業なども実施されたが、この両方の作業後に行われたNASAの定例記者会見では記者からの質問はトイレ問題に集中。
　さすがのNASAも「こういった席上で、トイレのことばかり話さなければならないのは心苦しいが、生活するためにはトイレは欠かせないのも事実」とやや諦めながら記者からのトイレに関する質問攻めに丁寧に応えた。